「生活習慣病を予防するために…」といったフレーズが、テレビなどでよく聞かれます。
しかし具体的に、生活習慣病とはどのような病気で、どの程度患者がいるのか?
また、どのような予防対策を取るべきなのか?
こういったことを知りたい方も、多いのではないでしょうか。

健康経営の元、会社従業員の健康管理が必要になる今、テーマ「増え続ける生活習慣病に対するポピュレーションアプローチ」における「生活習慣病の現状」として、生活習慣病とはどのような病気なのか、そして患者数の現状と予防対策についてもご紹介します。
生活習慣病の現状を知りたい方は、ぜひご覧ください。

生活習慣病とは

「生活習慣病」という名称はよく聞きますが、具体的にどのような病気なのでしょうか。
まずは、その定義や特徴についてご説明します。

生活習慣病とは?その定義と原因

生活習慣病とは、「食事や運動、飲酒、ストレスといった生活習慣が原因で起こる疾患の総称」です。

以前は、加齢が原因で発症すると考えられていたため「成人病」と呼ばれていました。
しかし成人であっても生活習慣を改善することで予防でき、成人でなくとも発症する可能性があるため、1996年に当時の厚生省によって「生活習慣病」と改称されます。

そして次のような習慣が、生活習慣病の原因とされています。

  • 偏った食生活
  • 運動不足
  • 疲労
  • ストレス
  • 喫煙
  • 飲酒
「生活習慣病の要因」となる4大症状

さらに血糖、脂質異常、高血圧、肥満(メタボリック症候群)は、糖尿病などの「生活習慣病の要因」となる4大症状です。
放っておくと脳血管疾患など深刻な病気を引き起こすため、この4大症状の数値をチェックすることが重要になります。

該当する病気の種類とその特徴について

生活習慣病には、日本人の三大死因であるがん、脳血管疾患、心疾患が含まれます。
他にも、次のような病気が生活習慣病とされます。

  • 動脈硬化症
  • 糖尿病
  • 高血圧症
  • 脂質異常症
  • アルコール性肝炎
  • 肺がん
  • 大腸がん
  • 歯周病

生活習慣病が恐ろしいのは、複数の病気が積み重なって、より重篤な病気のリスクが高まることです。
肥満などの原因から、高血圧・脂質異常症・糖尿病が引き起こされ、これらの病気が動脈硬化を引き起こし、動脈硬化が進行することで、さらに重篤な心筋梗塞や脳梗塞などの病気につながってしまいます。

複数の病気が積み重なって、より重篤な病気のリスクが高まる

初期の自覚症状がほとんどない「サイレントキラー」

生活習慣病に共通するのが、「初期の自覚症状がほとんどない」ことです。
自覚症状がないまま身体の負担として蓄積し、やがて心筋梗塞や脳出血などの深刻な病気を引き起こすため「サイレントキラー」とも呼ばれます

自覚症状がないため、健康診断などで生活習慣病のリスクを指摘されても、実際に予防や治療を行わない人が少なくありません。
厚生労働省の調査結果である下のグラフを見ると、「糖尿病が強く疑われる者」のうち2割以上の方が「治療なし(未治療、治療中断、医師から糖尿病と言われたことがない者)」です。
特に40代男性の割合は高く、半数近くが「治療なし」となっています。

病気の重症化を防ぐには、やはり早期発見・早期治療が重要です。
「初期症状がない」という生活習慣病の特徴を自覚した上で、自分自身の健康管理を行うことが必要になります。

増え続ける生活習慣病患者の現状

日本人の三大死因も含んでいる生活習慣病は、どれほどの患者数なのでしょうか。
ここでは、増え続ける生活習慣病患者の現状をご紹介します。

糖尿病の患者数が過去最多の328万人に

出典:2017年患者調査(厚生労働省)

厚生労働省によると (*1) 、2017年の糖尿病の患者数は328万9,000人となり、前回調査から12万3,000人増えて、過去最高となりました。
悪性新生物(がん)は15万6,000人増の178万2,000人、脂質異常症は14万3,000人増の220万5,000人、心疾患は3,000人増の173万2,000人とそれぞれ増加しています。

また糖尿病は世界中で増加しています。
IDF(国際糖尿病連合)によれば (*2) 、2019年の糖尿病患者数は全世界で4億6,300万人で、これは世界の成人人口のおよそ9.3%です。
さらに2045年には、糖尿病患者数は7億人と倍増することが推測されており、世界的にも糖尿病の脅威に対応することが求められています。

参考*1:厚生労働省 平成29年(2017)患者調査の概況
参考*2:IDF Worldwide toll of diabetes

医療費の3割・死亡者の5割を占める生活習慣病

生活習慣病は現在、医療費の約3割、死亡者数の約5割を占めており、国民の健康に対する脅威となっています。
今後さらに高齢化が進む日本では、医療費の増加が問題となっており、生活習慣病をいかに減らしていくかが医療費抑制の大きなポイントです。

そして世界的にも生活習慣病での死亡者数は増えています。
IDFによれば (*3)、 2019年に糖尿病とその合併症で世界の約420万人が亡くなると予想しており、これは世界中のどこかで8秒に1人が亡くなっていることになります。
また糖尿病に関する世界の年間医療費は7,600億ドル(約84兆円)と推定され、世界経済を圧迫する要因にもなりかねません。

参考*3:IDF Individual, social and economic impact

生活習慣病対策に重要なのは「一次予防」

ここまで、生活習慣病について定義と現状を見てきましたが、どうすれば病気を予防できるのでしょうか。
生活習慣病対策に重要な「一次予防」をご紹介します。

「一次予防」に欠かせない「一無、二少、三多」

生活習慣病対策として、次の3つの予防策があります。

  • 一次予防:健康の増進を図り、病気の発生を防ぐ
  • 二次予防:病気を早く発見し、早期治療を行い、重篤にならないよう努める
  • 三次予防:治療で病気の進行を防ぎ、再発防止、リハビリテーションなどを行う

以前は二次予防に重点が置かれていましたが、現在は患者の「生活の質(QOL:クオリティ・オブ・ライフ)の向上」を目指すためにも、一次予防が最も重要とされています。

そこで一次予防の方法として、ここでは「一無、二少、三多」 (4) をご紹介します。 これは日本生活習慣病予防協会理事長の池田義雄氏が30年以上前から提唱している健康習慣で、メタボを効果的に減らすとした調査結果もあります (5) 。
覚えやすく、効果もありますので、ぜひ実践してみてはいかがでしょうか。

  • 一無(いちむ):無煙(禁煙)の勧め
  • 二少(にしょう):少食、少酒の勧め
  • 三多(さんた):多動、多休、多接の勧め

参考*4: 日本生活習慣予防協会 一無、二少、三多とは?
参考*5: 日本生活習慣予防協会 「一無、二少、三多」はメタボを効果的に減らす

チェックシートで生活習慣の確認を

生活習慣病の一次予防として、チェックシートを使った生活習慣の現状確認も有効です。

健康な状態を維持するためには、日頃から健康を意識し、実際に運動や食事管理を行うことが大切。
そのためにも次のチェックシートを使って、リスクの度合いを確認し、もしチェック項目が多く「要注意」だった場合には、生活習慣の見直しを行いましょう。

・日本生活習慣病予防協会 生活習慣病のリスクをチェック!
・よつば循環器科クリニック 生活習慣病チェックシート

発症リスクがわかる「糖尿病リスク予測ツール」

国立国際医療研究センター(NCGM)が公開した「糖尿病リスク予測ツール 第2版」は、3年以内の糖尿病発症リスクを予測するツールです。
3万人の検診データを基に、人工知能(AI)を利用して開発されました。

ツールのページで、体重・血圧・喫煙習慣・BMI・腹囲などの基本項目を入力します。
(空腹時血糖やコレステロールなどの「血液データ」を追加すると、より正確なデータとなります)
すると「3年以内の糖尿病発症リスク」と、「同性・同年代との比較」が表示されます。
こうした最先端のツールを使ってリスクを知ることも、現代ならではの予防方法です。

まとめ

今回は、テーマ「増え続ける生活習慣病に対するポピュレーションアプローチ」における「生活習慣病の現状」として、生活習慣病とはどのような病気なのか、そして患者数の現状と予防対策についてご紹介しました。

生活習慣病は、その生活習慣によって誰にでも起こり得る恐ろしい病気ですが、逆に言えば生活習慣を向上させれば発病を防ぐことができると言えます。

スマート体調チェック for biz™️はそういった気付きにくい生活習慣病のリスクを毎日おしっこするだけで「見える化」できる世界初のサービスです。健康経営を押し進めるためにも、スマート体調チェック™️を活かして生活習慣病対策を、御社従業員の健康管理にお役立て下さい。

健康経営をサポートします

スマート体調チェック

従業員のみなさまは、元気に働いておられますか?
とはいえ、会社で仕事をしている姿からだけでは身体のバランスは見えないもの。
最近聞くようになった健康経営って何からはじめればいいの?と思う方も多いかもしれません。

スマート体調チェック™️は見えない従業員の健康の「見える化」を実現します。
従業員のみなさまの健康管理など、健康経営の取り組みもスマート体調チェック™️で「見える化」から始めましょう。
> スマート体調チェック™️今すぐチェック!

※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です